日本で大雪が降る都道府県は？発生メカニズムと傾向

読了目安時間4分です。

日本列島は南北に長く、その地形や気候の多様性から、地域によって雪の降り方や積雪量には大きな差があります。特に冬場に発生する大雪は、交通の麻痺や建物の損壊など、私たちの生活に深刻な影響を及ぼします。

自宅が位置する地域がどの程度雪が降る県なのか、そしてその地域特性に応じた雪害リスクを把握することは、適切な防災対策や火災保険（雪災補償）の準備を進める上で不可欠です。

本稿では、気象統計や保険業界のデータに基づき、雪が降る県の都道府県別発生傾向と、地域ごとの雪害被害の特徴を詳しく考察します。ご自身の地域の雪害リスクを正しく理解し、万全の備えを整えましょう。

1.大雪の発生メカニズムと季節的な傾向
　 1-1. 大雪が降る仕組み：西高東低型と南岸低気圧
　 1-2. 大雪の季節的傾向と地域による発生時期の違い
 2.都道府県別・雪害発生傾向と豪雪地帯の特徴
　 2-1. 豪雪地帯に指定されている主な県
　 2-2. 雪害による住宅被害が多い県の統計データ
 3.地域特性による雪害リスクの違いと保険金支払い実態
　 3-1. 太平洋側都市部の突発的な大雪リスク
　 3-2. 雪質の違いが経済や安全に与える影響
 4.大雪被害の現状と地域ごとの対策の必要性
　 4-1. 地域別に見る保険金支払額と主な損害内容
　 4-2. 除雪作業中の事故と都市部の二次的リスク
 5.まとめ：地域特性に応じた防災と保険の備え

大雪の発生メカニズムと季節的な傾向

大雪が降る仕組み：西高東低型と南岸低気圧

大雪の主な発生メカニズムは二つあります。一つは西高東低型の冬型の気圧配置が強まるパターンです。シベリアから流れ込む寒気が日本海を渡る際に大量の水蒸気を含み、その湿った空気が日本海側の山々にぶつかることで、大量の雪を降らせます。これが日本海側を中心とする雪が降る県の主な降雪原因です。もう一つは南岸低気圧が日本の南の海上を通過するパターンで、太平洋側の地域に突発的で湿った重い雪をもたらします。

大雪の季節的傾向と地域による発生時期の違い

大雪は主に12月から2月にかけて発生します。日本海側の雪が降る県では、冬型の気圧配置が続くため、連日あるいは長期間にわたって降雪が続くのが特徴です。一方、太平洋側の雪が降る県では、南岸低気圧の通過によって、数年に一度の頻度で短時間に集中した大雪がもたらされ、大きな混乱を引き起こすことがあります。

都道府県別・雪害発生傾向と豪雪地帯の特徴

豪雪地帯に指定されている主な県

国土交通省によって豪雪地帯に指定されているのは、北海道、青森県、秋田県、山形県、新潟県、富山県、石川県、福井県など、主に日本海側の雪が降る県です。これらの地域は、年間を通じて積雪量が多く、その重みによる建物の損害や頻繁な交通障害への恒常的な対策が必要となります。気象庁の報告によると、1962年以降、日本海側の多くの地域で年最深積雪や大雪日数に減少傾向が見られますが、北海道や北陸東部では顕著な変化は確認されていません。

雪害による住宅被害が多い県の統計データ

火災保険申請事務局による統計データを見ると、雪害による住宅被害の約7割が北陸・東北地方に集中していることがわかります。特に新潟県、山形県、秋田県などの雪が降る県では、雪の重みによる屋根の崩落、落雪による外壁破損、カーポートの倒壊といった報告が多く、それに伴う保険金支払額も高額になる傾向があります。

地域特性による雪害リスクの違いと保険金支払い実態

太平洋側都市部の突発的な大雪リスク

関東地方や中部地方の都市部は、普段雪が少ないため、突発的な大雪に対する対応力が低い傾向があります。2014年の関東甲信地方を襲った大雪のように、数十センチの積雪でも交通機関が麻痺し、都市機能に大きな影響を与え、建物の被害も多数発生しました。東京都や埼玉県など、普段雪が降る県ではない地域こそ、一度の大雪が深刻な社会的混乱を引き起こすリスクがあります。

雪質の違いが経済や安全に与える影響

北海道や長野県など一部の地域で降るパウダースノーは、スキー観光の重要な資源となっていますが、近年は気温上昇により雪質が変化し、観光業への影響が懸念されています。雪不足によるスキー場の営業停止などの対応も報告されています。また、太平洋側などの都市部に降る雪は水分を多く含んだ重たい雪質であることが多く、建物の耐久性への負荷が大きくなります。

大雪被害の現状と地域ごとの対策の必要性

地域別に見る保険金支払額と主な損害内容

日本損害保険協会の調査では、雪災による保険金支払額は、豪雪地帯の雪が降る県で特に高く、損害によっては1世帯あたり100万円を超えるケースも確認されています。主な補償対象となる損害には、雪の重みによる屋根の損壊、落雪による外壁の破損、凍結による水道管の破裂などがあります。

除雪作業中の事故と都市部の二次的リスク

豪雪地帯では、屋根の雪下ろし中の転落事故が多発しており、人的被害のリスクが非常に高い状態です。消防庁の統計によると、令和5年冬期には除雪作業中の死亡事故が全国で48件報告されており、特に高齢者の被害が目立っています。一方、太平洋側の都市部では、湿った重い雪が送電線に積もることで大規模な停電が発生したり、慣れない雪道での転倒事故が多発したりするなど、雪に不慣れな地域特有の被害拡大リスクが存在します。

まとめ：地域特性に応じた防災と保険の備え

大雪は日本全国で発生する可能性がありますが、その傾向や被害の程度には都道府県ごとの違いがあることがわかります。豪雪地帯では積雪量と建物の構造的な対策が、都市部では突発的な大雪による社会的混乱への備えが重要です。気象庁や保険業界のデータを活用し、ご自身の地域の特性に応じた防災対策を講じ、火災保険の「雪災」補償が適切かを確認することが、雪害による被害を最小限に抑える鍵となるでしょう。

ミエルモでは、火災保険・地震保険の申請において、個人では難しい専門的な書類作成をサポートいたします。ご自身の加入状況を確認したい場合や、保険金申請の手続きでお困りの際は、まずはお気軽にご相談ください。

執筆者：ファイナンシャルプランナー　信太　明
掲載日：2025/10/7

目次